CO2増加による地球温暖化への対策として、「省エネ」の必要性は1990年代から盛んに論議されてきました。しかし日本の住宅は、環境先進国ヨーロッパの基準と比較すると、省エネ性能の面でかなりの遅れをとっています。日本トップクラスのメーカーの省エネ住宅でさえ、ヨーロッパ諸国の住宅の断熱性能の3分の1程度だと言われています。
そこで2012年ごろから政府が主導となり「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業（ZEH）」が推進されています。一般的な新築住宅をゼロ・エネルギー住宅にする目標を掲げており、今後の日本の新築住宅はゼロ・エネルギー住宅がスタンダードになっていくと考えられます。
ゼロ・エネルギー住宅とは簡単に言うと、建物で消費される標準のエネルギー消費量と、創エネに寄って作り出されたエネルギーの合計が、等しいもしくは作り出されたエネルギーの方が多い住宅のことを指します。
